メガソーラー、建設候補地調査へ 閉鎖したスキー場も対象

メガソーラー、建設候補地調査へ　全市町村の耕作放棄地など対象
2011年5月28日

　ソフトバンクの孫正義社長が提唱する大規模太陽光発電所（メガソーラー）建設をめぐり、阿部守一知事は２７日、来週から県内全市町村を対象に候補地調査を行うことを明らかにした。６月中に終え、候補地の選定に入る。同社は２０メガワット規模の施設を目安として提案しており、知事は会見で「１カ所に造るか分散するかは検討する。地元と十分に話をして進めたい」として市町村に協力を呼び掛けた。

　県温暖化対策課などによると、孫氏の構想に賛同する自治体でつくる「自然エネルギー協議会」に阿部知事が参加を表明した２５日以降、複数の県内自治体から問い合わせや提案が寄せられている。

　県の候補地調査は、太陽光パネルの設置に適した用地や面積などで、建設候補地は耕作放棄地や使われていない工業用地、閉鎖したスキー場などが対象。地権者や農業関係者らの合意が不可欠なため、県は地域の意向を重視する考えだ。

　一般的に１メガワットの発電には２・５ヘクタールの土地が必要で、２０メガワットを発電するための用地は計５０ヘクタールになる計算。県が建設地の分散化も含めて検討するのは、耕作放棄地の多くは中山間地域にあり、大規模用地の確保が難しい場面も想定されることや、施設が複数に分散した方が地域振興につながるケースもあるからだ。

　だが施設が分散すると送電線が長くなり、送電中に失われる電力が増えてしまうといった欠点もある。

　県は、メガソーラーのほか水力や地熱、バイオマス発電などの自然エネルギー開発にも力を入れる方針で、今回の調査ではそれらの発電に適した土地の調査も併せて進める考え。

　一方、阿部知事はこの日の会見で、事業所や住宅での自然エネルギー発電の余剰電力を電力会社が全量買い取る制度に関連し、想定される電気料値上げには「中長期的に見れば自然エネルギーのコストは下がる。一定程度の負担増は受け入れる方が望ましい」との認識を示した。

スキーヤーとしても気になるニュースです。
メガソーラーを設置してしまうと、今後、万が一に景気が爆発的に回復して、スノースポーツ熱が復活したとしても、ゲレンデが復活することはないんでしょうね。

ただ、ゲレンデはあまり南斜面に作ることはないと思うので、効率的にはどうなんでしょう？